自作の手書きイラストをグッズ販売できるサイト・アプリまとめ

イラストをグッズ化

イラストを描くのが得意な人の中には、自分の作品をグッズ化して販売してみたいと思われる方も多いでしょう。今ならウェブサービスやアプリを利用することで、簡単に手書きイラストをグッズ化して販売できます。

この記事ではオリジナルグッズを販売できるサイトやアプリを紹介します。

手書きイラストをグッズ化して販売する方法

自作イラストをプリントしたオリジナルグッズを作成・販売するには、大きく分けて2つのやり方があります。

自分が作成したいグッズのバリエーションや販売スタイルによって選びましょう。

グッズを作成してから販売する方法

まずはグッズの作成と販売を分けて行う方法を紹介します。オリジナルグッズ作成サービスで自作イラストをプリントしたTシャツやキーホルダー、マグカップなどを作成したあとで販売するということです。

グッズ作成に特化したサービスは多く、オリジナル性の高いものを作成できるのが特徴です。自分が作りたいグッズを展開しているサービスを選びましょう。

ただし発注の際は最低ロット数に注意してください。1個から発注できるサービスも増えていますが、中には10個単位などまとまった数量が要求されるケースもあります。販売数量の見込みが立たないうちは、できるだけ少ない数で発注すると不良在庫化を避けられます。

生産したグッズの販売方法や決済方法については個人の裁量に任されます。SNS上のメッセージでやりとりをしてもいいですし、ネットショップ作成サービスを利用して自分のお店を構えて販売するのも自由です。

また在庫を持つことになるので、実物を確認でき、イメージと異なるデザインに仕上がった場合は修正することができます。フリーマーケットなどオフラインで売るのに向いているといえるでしょう。

グッズ作成サービスの中には、商品を購入者に直送したり、ネットショップと連携することで、作成したグッズをそのままオンライン販売できたりするサービスもあります。注文を受けてから制作すれば、発送する手間が省けるということです。(次の項で紹介します)

グッズの作成と販売を分けるやり方は、試験的に自作イラストのグッズを作ってみたい方、グッズの出来栄えを手元で確認したい方におすすめです。

受注生産で在庫を持たずに販売する方法

先にグッズを作ってから販売するのではなく、受注生産することで無在庫販売できるサービスもあります。売れ残りの心配がなく、グッズ生産だけのサービスに比べて低リスクのため、当記事ではこちらの方法で生産販売できるサービスをご紹介します。

ただし注文されない限り現物が生産されませんし、注文を受けると自動的に発送されるため、作成者であっても実際の出来栄えを手に取ってチェックすることができません。モニター上の出来栄えと実物が若干違うといった可能性もあるので注意してください。 受注生産型のサービスを利用しつつ、グッズの出来栄えを手に取って確認したい、オフラインで販売したいといった場合は自分で自分の商品を購入して仕入れましょう。

無在庫販売できるサービスおすすめ5選

オリジナルイラストを作成・販売する際は、下記のサービスがおすすめです。

オリジナルグッズラボ

オリジナルグッズラボ
(出典:オリジナルグッズラボ(スクリーンショット))

オリジナルグッズラボはさまざまなオリジナルグッズを1個から発注できるサービスです。パーカーからモバイルバッテリーまで500種類以上の幅広い商品にオリジナルイラストをプリントできるので、グッズの幅が広がります。

お客さまからの受注後、オリジナルグッズラボへグッズ制作を依頼する際に顧客に直接郵送してもらう商品直送機能を利用すれば、無在庫販売が可能となります。この際、発送元を販売者名義に変更できます。オリジナルグッズラボを使っていると購入者に知られることなく、発送の手間を省けるのでおすすめです。

オリジナルグッズラボ

ノベルティラボ

ノベルティラボ
(出典:ノベルティラボ(スクリーンショット))

ノベルティラボもまた最低発注数1個からオリジナルグッズを作成できるサービスです。白雲石のコースターやウォーターボトルといった生活雑貨から、スマホケースやスマホリングといったモバイル関連グッズまで幅広い商品に自作イラストをプリントできます。

Photoshopのような専門的なソフトの知識がなくても簡単にデザインできるので、どなたにもおすすめできます。

2018年11月より商品直送機能が追加され、発送元情報を変更して代行発送が可能になりました。イラスト作成やグッズの販売促進活動に集中しましょう。

ノベルティラボ

ME-Q(メーク)

ME-Q
(出典:ME-Q(スクリーンショット))

ME-Qは約1万種類のオリジナルグッズを作成できるサービスです。防犯ブザーや扇風機、サンダルなど、他社にないグッズに自作イラストをプリントできるため、幅広い商品づくりが可能です。

またインクシートを加熱することで染料を昇華させて付着させる3D昇華転写印刷(真空熱転写印刷)や超硬質コーティングで、イラストが剝がれにくい仕上がりを実現しています。

1点から発注でき、代行発送も可能です。SNSやブログなどで受注してからME-Qに発注すれば、無在庫販売できます。

ME-Q

SUZURI(スズリ)

SUZURI
(出典:SUZURI(スクリーンショット))

SUZURIはグッズの作成と販売が一元化されているため、販売者の手間を省くことが可能です。

アカウントを作成したら、Tシャツなどのグッズのオリジナルイラストを編集・デザインして、トリブン(取り分のこと、利益)を設定し、商品紹介文を入力すれば全ての準備は完了です。専用アプリが用意されているので、販売作業はすべてスマホで完結できます。

作成したオリジナルグッズがSUZURIのサイト(アプリ)上に並び、実際に売れれば商品が自動的に生産・配送され、トリブンが入ってきます。

SUZURI上で商品作成から商品紹介、販売、発送まで完結できるため手間がかかりませんし、在庫を持ったりショップを維持したりするコストもかかりません。もっとも手軽にオリジナルイラストをグッズ化し販売できる方法だといえるでしょう。

SUZURI
SUZURI|iOS
SUZURI|Android

BASE(ベイス)

BASE
(出典:BASE(スクリーンショット))

BASEは自分だけのオリジナルショップを作成し、自由に商品を販売できるサービスです。BASE上で自作イラストを取り込んだグッズを作成することもできるので、グッズの生産と販売が同時に行えます。専用アプリもあるのでスマホやタブレットで完結させたい人におすすめです。

BASEとSUZURIはグッズ作成から販売、発送まで一元管理できる点において共通ですが、登録者のネットショップのブランディングと販促機能に大きな違いがあります。

BASEではショップデザインで他店と差別化を図ったり、クーポンを配布したり、メルマガを配信したりすることができます。Instagram販売機能を使えばInstagramからBASEの商品ページへ誘導することも可能なので、SNSと連携して販売促進活動がしやすいプラットフォームだといえるでしょう。

またオリジナルグッズラボME-Qと連携して、幅広い商品ラインナップを扱うこともできるため、拡張性に優れています。

BASE
BASE Creator(ベイスクリエイター)|iOS
>BASE Creator(ベイスクリエイター)|Android

オリジナルグッズを販売する際の注意点

オリジナルグッズを作成・販売する際は下記の点に注意しましょう。

著作権に注意!

著作権とは知的財産権の一種で、文芸、学術、美術、音楽、プログラムなどの精神的作品を保護する制度です

知的財産権について|特許庁

アニメや漫画、ゲームには著作権者(作者やメーカー)がおり、著作物を複製・販売する独占権(版権)を持っています。そのため版権が必要な作品のキャラクターをプリントしたグッズを無断で販売するのは、たとえそれが「模写した自作イラスト」であっても知的財産法に違反する恐れがあります。

肖像権に注意!

肖像権とは承諾なしに、また正当な理由なく、自分の肖像(顔、姿)を写真や絵画、彫刻などに写しとられたり、公表あるいは使用されたりしない権利です。

肖像権とは? 守られる人・守られない人の違いは?|STUDYING

芸能人やスポーツ選手のポートレイトはもちろん、自分以外の人物の画像やイラストをプリントしたグッズをその人の許可なく販売するのは、肖像権の侵害にあたる可能性が高いです。不法行為(民法710条)として損害賠償の責任が生じることもあるので注意してください。
民法|e-Gov法令検索

景表法(景品表示法)を守ろう!

景表法(景品表示法)とは「商品及び役務の取引に関連する不当な景品類及び表示による顧客の誘引を防止するため、一般消費者による自主的かつ合理的な選択を阻害するおそれのある行為の制限及び禁止」について定めることにより、一般消費者の利益を保護することを目的とした法律です。

不当景品類及び不当表示防止法(昭和三十七年法律第百三十四号)|e-Gov法令検索

法律が定める禁止内容は多岐にわたりますが、消費者に誤解を与えるようなセールスをしなければまず問題となることはないでしょう。

具体的には、常に販売しているにも関わらず期間限定と表記して購入者を煽ったり、本来の価格よりも高額の定価を設定して「値引き」をアピールするといったものが景表法違反に該当します。

こんな表示を見かけませんか?|消費者庁

税金や確定申告

グッズ販売が軌道に乗って利益が20万円を超えた場合は確定申告が必要です。利益とは販売した商品の総額(売上)ではなく、そこから生産コストや送料、手数料を差し引いた金額なので注意してください。

副収入などがある方の確定申告|国税庁

また利益が20万円未満の場合、所得税の対象にならないため確定申告は不要ですが、住民税の対象にはなります。自治体によって申告方法が違うため市役所などで確認しましょう。

インターネット上のビジネスはやりとりの記録が残ります。申告漏れが発覚した場合、「無申告加算税」や「延滞税」が科せられるおそれがあります。 グッズ販売で得た利益はきちんと申告しましょう。

リスクを抑えてオリジナルグッズを生産・販売しよう!

近年はグッズの生産・販売サービスが充実しており、自作のオリジナルイラストさえあれば、低コストで商品化が可能です。

オリジナルグッズを作成・販売する際は、SNSなどで顧客を獲得しながら受注生産すると、より多くの方に認知されるでしょう。